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コロナで変わる“住”についての考え方

2021 7/30
働き方改革トピックス
2021年5月14日2021年7月30日
働き方トピック

リクルートが運営する住宅情報総合サイト「SUUMO(スーモ)」によると
在宅ワークのスペースを作りたいと、広さを求めるニーズが顕在化し、
郊外のマンションや戸建てが売れているそうです。

スーモが住宅の購入・建築を検討している人を対象に行った調査では、
全国的に「広さ志向」が鮮明になったそうです。

例えば首都圏では、
広さと駅からの距離のどちらを重視するか尋ねると、
「広さ派」はコロナ前(一昨年12月調査)では、42%から昨年9月調査は53%に。
一方、「駅距離派」は、同40%から同29%に減りました。

郊外の戸建ても見直されています。

埼玉・千葉・東京で住宅を販売するポラスグループでは、
令和2年度の戸建て分譲住宅の成約件数が、
前年より3割増で過去最高となったそうです。

リモートワークの浸透やオフィスの縮小や移転など、
新しい企業の方針により住み替えを検討する人も
今後さらに増えるとみられています。

私も、会社までは1時間半近く通勤がかかり
不便さを感じていた1人ですが
週4日まで在宅勤務が可能になり、
通勤の不自由さは少なくなりました。

完全に在宅勤務が行える環境になったら、
もっと遠方に住む選択肢も考えられそうです。


住む場所の自由度が高くなるのは、
働く側にとってはとても有難いですね。

テレワークにより住む場所の自由度が高くなると、
遠方の人材も採用が出来ますし
遠方に住みたいと考える人材も応募してくる可能性が高まる為、
“企業の人材確保”にも一役買いそうです。

テレワークによる“住”の考え方の変化に
柔軟に対応していきたいですね。

働き方改革トピックス
コロナ テレワーク 人材確保
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