「男性の家庭活躍」が進めば、出生数の増加、女性の仕事と育児の両立、
ベテランの仕事と介護の両立、働き方見直しによる生産性向上など、国や
企業の重要課題が次々と解決されていくからです。
菅首相は新年の所信表明で男性の育休について言及しました。
これは少子化対策はもちろん、企業が重要施策として進めている女性活躍
推進、ダイバーシティ推進においても重要なターニングポイントになって
くると感じます。
「男性の家庭活躍」が進めば、出生数の増加、女性の仕事と育児の両立、
ベテランの仕事と介護の両立、働き方見直しによる生産性向上など、国や
企業の重要課題が次々と解決されていくからです。
今回注目されている男性育休ですが、そうは言っても本当に必要なの？
男性が育休をとって本当に意味あるの？取りたくない従業員もいるのでは？
管理職の理解をどう進めれば？休業中の業務はどうすれば？など様々な
疑問がありますよね。
他の施策との優先順位付けや、もし進めるとなると何をどうすれば、
などの悩みもあるかもしれません。
そこで人事担当者向けに下記セミナーを定期開催することにいたしました。
男性育休実体験レポート『男性育休と企業の人材戦略 ～二度の育休体験から～』
働き方改革担当者が2度の育休取得を通して学んだことをお伝えします。
昨秋のHRカンファレンスで同様のセミナーを実施しましたところ
定員に対し300%のお申込みがありました。
そして参加者アンケートで印象に残ったことを伺うと
- 男性の育休取得によって、女性側の意識も大きく変化すること
- 男性育休推進、4つの課題と対応策
- 出産経験がない中で担当者として推進を進めなければならない状況のため体験談は参考になりました。
- 男性育休が世帯年収の向上につながり、間接的な処遇改善として機能するという着眼点
などのお声を頂戴いたしました。
男性育休推進を考えている担当者様、女性活躍推進を加速させたい
担当者様にお勧めです。
